週間マーケットコメントとポートフォリオ実績（2023年5月）
ポート実績（2023年5月26日）
◇積立金額合計
3,100,000円
◇ポートフォリオ評価額
3,854,741円
◇損益
＋754,741円（＋24.3％）
◇各ファンドの騰落率推移
・インド株式
第1週：＋2.4%
第2週：－0.4%
第3週：＋2.0%
第4週：＋2.1%
・為替ヘッジHY債券
第1週：＋0.1%
第2週：－0.4%
第3週：－0.8%
第4週：－0.5%
・Jリート
第1週：－0.5%
第2週：－0.5%
第3週：＋0.6%
第4週：－1.3%
※各ファンドや運用前提については 「私のポートフォリオ」シミュレーション開始 を参照してください。
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マーケットコメント（第1週）
今週の世界の株式市場は総じて下落しました。先進国は下落、英国を中心に売られました。一方で新興国は上昇、ブラジルを中心に買われました。
◆主なプラス材料
- 市場予想を上回るアップルの決算
- 米証券取引委員会による空売り規制が意識されたこと
◆主なマイナス材料
- FOMC後の記者会の内容がタカ派的と受け止められたこと
- 米主要経済指標が相次いで市場予想を上回り、利上げ継続懸念が高まったこと
- 米地銀の相次ぐ暴落。
＜ムササビ親分のみ・か・た＞
今週は前週注目材料として挙げた主要経済指標が軒並み悪材料として受け止められたものの、週末発表されたアップルの決算などが好感され、値を戻しました。
主要経済指標の結果は以下の通りです。
| 指標 | 予想 | 結果 |
|---|---|---|
| ISM製造業景況感指数 | 46.7 | 47.1 |
| ISM非製造業景況感指数 | 51.8 | 51.9 |
| ADP雇用統計（前月比） | ＋14.8万人 | ＋29.6万人 |
| 米雇用統計（以下） | ||
| 非農業部門雇用者数（前月比） | ＋18.0万人 | ＋25.3万人 |
| 平均時給（前月比） | 0.3% | 0.5% |
| 失業率 | 3.6% | 3.4% |
全て市場予想よりも良好な内容であり、FRBの利上げ継続懸念が高まったと受け止められたため、米国株を中心に売られました。ただし、FOMC後に発表された米雇用統計については、すでに6月の追加利上げ懸念が織り込まれた状態だったので、景気回復期待の方が意識されました。
FOMCでは、市場予想通り0.25%の利上げが決定さたものの、その後の記者会見でパウエル議長が「金融引き締めが正当化される場合には、その用意がある」とのコメントがタカ派的と受け止められました。
また、米地域銀行のパックウェスト・バンコープは身売りや増資などを検討していると報じられて暴落、他の地銀にも売りが波及しました。週末に米証券取引委員会による空売り規制の検討や導入が意識され、売り持ち高を手じまう動きから値を戻したものの、週間で43.3％下落し、マーケットの重しとなりました。
一方、アップルは1-3月期決算で売上高と1株利益が市場予想を上回り、週間で2.3％上昇しました。
■次週の注目材料
5月10日（水）
米消費者物価指数（CPI）
5月11日（木）
米卸売物価指数（PPI）
次週は順当に米CPIが注目されるでしょう。前週のFOMCで6月の追加利上げの可能性が消え切らなかったため、結果次第ではいつも以上に大きなインパクトがあると見ています。
私のポジションについては、日経平均が更に上昇したため、ベアの積み増しを行おうとしましたが、時間ギリギリ間に合わずでしたorz ただ、先物マーケットを踏まえると週明けは若干の下落にとどまりそうなので、引き続きベア積み増しも意識していきたいと思います。
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マーケットコメント（第2週）
今週の世界の株式市場は総じて下落しました。先進国は下落、日本が買われたものの欧米が売られました。新興国も下落、ブラジルが買われたものの中国を中心に売られました。
◆主なプラス材料
- 欧米に比べ金融不安が小さいと判断された日本株市場の上昇
◆主なマイナス材料
＜ムササビ親分のみ・か・た＞
今週は注目指標が市場予想通りの結果となり、動きの小さい展開でしたが、米政府の債務不履行（米国債のデフォルト）懸念の高まりから軟調に推移しました。
まず、前週注目材料として挙げていた米消費者物価指数（CPI）と米卸売物価指数（PPI）はほぼ市場予想通りの結果となりました。水準自体がインフレ継続を示す内容であることから、若干ネガティブに捉えられたものの、市場へのインパクトは限定的でした。
一方で、代わりにネガティブ材料となったのは米債務上限問題の台頭です。米議会予算局が「債務上限が変更されなければ、6月最初の2週間のどこかで政府がすべての債務を支払えなくなる重大なリスクがある」との見解を示したこともあり、投資家のリスク回避姿勢を強めました。
また、米地銀のパックウェスト・バンコープが、前週に預金が1割弱減ったことを明らかにし、経営不安が高まったことから、他の金融株にも売りが波及しました。
■次週の注目材料
5月16日（火）
米小売売上高
5月17日（水）
日本実質GDP（速報値）
5月18日（木）
米景気先行指標総合指数
5月19日（金）
パウエルFRB議長発言
次週は米小売売上高やパウエルFRB議長の発言が重要な材料となりそうです。今週は物価関連指標が市場予想通りとなり、逆に米利上げ見通しの新たな手掛かりとならなかったため、特にパウエル議長の発言は注目が集まると見ています。
私のポジションについては、正直、日経平均が強すぎて泣きが入ってます( ﾉД`)。ただ、今まで日本株のパフォーマンスが相対的に悪いこともあり、流れとしてはあり得る事と警戒していたので、ベアの積み増しは行いませんでした。現時点で日経平均先物が上昇していることを踏まえると、我ながらよく我慢したと思います。ただ、世界株全体が上値の重い状況にあることを踏まえると、日本株の揺り戻しの可能性は高いと見ているため、ベア積み増しの方針は維持したいと思います。
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マーケットコメント（第3週）
今週の世界の株式市場は総じて上昇しました。先進国は上昇、日本を中心に買われました。新興国も上昇、台湾を中心に買われました。
◆主なプラス材料
- 米政府の債務不履行懸念の後退
- 日本株市場の上昇
- 米追加利上げ懸念の後退
◆主なマイナス材料
- 市場予想を下回る米小売売上高
＜ムササビ親分のみ・か・た＞
今週は、米政府の債務不履行（米国債のデフォルト）問題の進展に一喜一憂する展開でしたが、日本株市場が大きく買われたこともあり上昇しました。
まず、米国関連でいうと前週注目材料として挙げていた米小売売上高は市場予想を下回りネガティブ、米景気先行指標総合指数はほぼ市場予想通りでニュートラル、パウエルFRB議長の発言は次回FOMCの利上げ打ち止め期待を高める内容でポジティブとなるなど、まちまちの結果となりました。
また、米債務上限問題については、バイデン大統領と野党マッカーシー下院議長がともに合意できる認識を示したことで懸念が後退しました。ただし、週末に交渉ストップのニュースが出たことで上げ幅を縮める展開になったことには留意が必要です。
一方で、日本は前週に続き際立ってパフォーマンスがよく、現在の世界株市場をけん引している状況です。その主な理由としては以下の5点が挙げられます。
- 日銀の金融緩和継続期待
- 円安の進行
- 岸田首相が半導体大手7社に日本への投資を要請したこと
- 市場予想を上回る1-3月期実質GDP
- 東京証券取引所のPBR1倍割れ企業に対する改善要請
各材料単体で見ると、世界株を差し置いて大きく買われる理由としては弱いと考えますが、合わさることで「日本株のアンダーウェイトはリスクになり得る」という懸念をマーケットに印象付けたと解釈しています。
■次週の注目材料
5月24日（水）
FOMC議事要旨
5月26日（金）
個人消費支出（PCEコア・デフレーター）
どちらも次回のFOMCの利上げ見通しを占う材料となりますが、利上げ打ち止めは相当程度織り込まれたとみられるため、どちらかと言えば両方ともリスク材料になりやすいと考えます。
私のポジションについては、今週日経平均ベアの積み増しを行いましたが、前述した日本株上昇の理由から我慢の局面が続くことも覚悟しています。ただ、足元の主要な日本株の買い手は外国人投資家であり、彼らにとって日本株はあくまでもサテライト投資です。このため、値動きの荒い展開になる可能性が高いと見ており、うまくポジション調整を行うことで、損失を解消しプラ転できる局面が来ると想定します。
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マーケットコメント（第4週）
今週の世界の株式市場は総じて下落しました。先進国は下落、米国が上昇したものの英国を中心に売られました。新興国も下落、中国の下落が大きな要因となりました。
◆主なプラス材料
- 米政府の債務不履行懸念の後退
- エヌビディアの急騰
◆主なマイナス材料
＜ムササビ親分のみ・か・た＞
今週も、前週に続き米政府の債務不履行（米国債のデフォルト）問題の進展に一喜一憂する展開でした。最終的には懸念が後退したことを要因に米国株市場は上昇しました。しかし、英消費者物価指数が市場予想を上回ったことで英国株市場が大きく下落したことなどもあり、世界株市場は下落しました。
前週注目材料として挙げていた、FOMC議事要旨や個人消費支出（PCEコア・デフレーター）は両者とも米利上げ継続懸念を高める内容となりました。ただ、米債務上限問題が解消されることへの期待感の方が上回り、米国株市場は週末でプラスに転じました。また、エヌビディアが5-7月期の売上高見通しを発表し、市場予想を大幅に上回る内容だったことから週間で24.6%上昇するなど、米国株市場を支えました。
一方で、英国では消費者物価指数の伸び率が市場予想を上回り、同国株式市場が大きく下落。インフレが欧州景気を押し下げるとの見方が強まり、その影響が各国の株式市場にも波及しました。
■次週の注目材料
6月1日（木）
ユーロ消費者物価指数、ADP雇用統計、ISM製造業景況感指数
6月2日（金）
米雇用統計
次週は月初のため、やはり米雇用統計が一番の注目材料になると考えます。これまでは、内容が良いと米利上げ継続懸念が高まり下落するという流れでしたが、足元は投資家のリスク選好姿勢がかなり強くなっていることもあり、景気良好の手掛かりとして捉えられ、上昇する可能性もあります。このため、発表後のマーケットの反応によって今のバブル度合いが測れる、良い判断材料になるでしょう。
私のポジションについては、前週コメントしたとおり我慢の局面が続いています。日本株ブームが来ていることは確かであり、正直ブームがいつまで続くかは全く読めません。私は傷口を広げないようにすることは得意ではないので、代わりに想定する値動きになったときにきっちり取り返せるようポジションを作っていく方針です。
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