週間マーケットコメントとポートフォリオ実績(2021年5月)

2021年6月6日

マーケットコメント(2021年5月)

◆各週のマーケットコメントへ

ポート実績(2021年6月4日)

◇積立金額合計
1,950,000円

◇ポートフォリオ評価額
2,469,837

◇損益
+519,837円(+26.7%)

◇各ファンドの騰落率推移
・インド株式
第1週:+0.5%
第2週:+0.8%
第3週:+1.9%
第4週:+3.6%
第5週:+0.7%

・為替ヘッジHY債券
第1週:+0.1%
第2週:-0.3%
第3週:-0.0%
第4週:+0.5%
第5週:+0.3%

・Jリート
第1週:-0.4%
第2週:-2.4%
第3週:+2.1%
第4週:+1.1%
第5週:+1.6%

ポートフォリオ評価額と基準価額(2021.6.4)

※各ファンドや運用前提については 「私のポートフォリオ」シミュレーション開始 を参照してください。

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マーケットコメント(第1週)

今週の世界の株式市場は総じて上昇しました。先進国は英国を中心に軒並み上昇しました。新興国は各国まちまちとなったものの、中国や台湾が下落したことで下落しました。

マーケット騰落率(2021.5.7)

◆主なプラス材料

  • FRBによる金融緩和の長期化観測
  • 米長期金利の低下
  • 市場予想を下回る失業保険申請件数
  • 米経済活動の正常化への期待

◆主なマイナス材料

  • 市場予想を大きく下回った米雇用統計
  • 高値警戒感によるハイテク株の下落

<今週のワンポイント「FTSE社」>

今週、先進国株価指数の中でも特に “FTSE100指数”(英国)が上昇しましたが、同指数を算出している会社がFTSE社(エフティーエスイー、海外ではフッツィーと発音するのが一般的)です。

同社は、ロンドン証券取引所とフィナンシャル・タイムズ社が共同出資して設立した指数の構築・算出を専門に行なう会社で、現在はロンドン証券取引所の100%子会社です。

ロンドン証券取引所の株価指数以外にも、“FTSE” および “FTSE Russell” のブランド名で、世界中の株価指数、債券指数、代替資産クラス指数を含め12万を超える指数を算出しおり、日本の投資信託でもFTSE社の算出している指数をベンチマークとして採用しているものが数多くあります。

その中でも、特に多くの投資家が注目している指数である “FTSE100指数” と “FTSE世界国債インデックス” の概要を紹介します。

◆FTSE100指数
ロンドン証券取引所に上場している時価総額上位100銘柄で構成される英国の代表的な時価総額加重平均型の株価指数です。2019年時点で、ロンドン証券取引所に上場している株式の時価総額は世界の約5%を占めており、同指数のロンドン証券取引所におけるカバー率は約80%にも上ることから、世界株市場においても同指数は重要度の高い株価指数と言えるでしょう。

◆FTSE世界国債インデックス
WGBI(ウィグビー)とも呼ばれる世界の主要国23カ国の国債市場の動向を示す時価総額加重平均型の債券指数です。世界で最も利用されているベンチマークと言われており、一般的に「世界債券」や「先進国債券」と称された場合、大半はこの指数のことであると言っても過言ではありません。ただし、日本の投資信託がベンチマークとして採用する場合は日本を除くことがほとんどです。

<ムササビ親分のみ・か・た>

今週は何と言っても米雇用統計に対するマーケットの動きが注目ポイントでしょう。市場予想では非農業部門雇用者数が100万人増と非常に強い内容への期待感を背景に発表前から上昇しました。しかし、蓋を開けてみると26.6万人増と市場予想を超絶下回る結果となったにもかかわらず、FRBによる金融緩和の長期化観測が強まったことでさらに上昇しました。

この動きから、マーケットはネガティブ材料に対して著しく感応度が低い異常事態であるということが改めて浮き彫りとなりました。個人的には「足元はバブルである」という確信を高める材料であると考えます。原則的に世界株式市場は世界経済の成長期待と強い相関関係にあり、いずれこれに回帰することは免れません。

正直、「バブルはいつかは分からないがいつかは弾ける」と言い続けるのにも大分疲弊してきましたが、コロナショック以降の材料とマーケットの動きを見る限り、やはりその主張を曲げることはできません。今後も、マーケットの急落を意識したポジション作りが賢明であると判断します。

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マーケットコメント(第2週)

今週の世界の株式市場は総じて下落しました。先進国は日本を中心に軒並み下落しました。新興国は中国が上昇したものの、台湾が大幅下落したことなどから下落しました。

マーケット騰落率(2021.5.14)

◆主なプラス材料

  • 米経済活動の正常化への期待
  • 市場予想を下回る米小売売上高を要因に強まる金融緩和長期化観測
  • 市場予想を下回る米新規失業保険申請件数

◆主なマイナス材料

  • 米長期金利の上昇
  • 市場予想を上回る4月の米CPI
  • 市場予想を上回る4月の中国PPI
  • 新型コロナウイルスの感染者が確認された台湾市場の大幅下落

<今週のワンポイント「台湾株式市場」>

今週は新型コロナウイルスの感染が抑えられていた台湾において、感染者が確認されたことで同株式市場が衝撃的な下落に見舞われましたが、そもそも、台湾市場が世界的にはどのような位置付けかを知らない人も多いと思うので、今回は台湾株式市場について取り上げたいと思います。

まず、新興国市場(MSCI Emerging Markets Index)の中での位置付けを確認してみましょう。以降のデータは全て2021年4月末時点のものです(画像出典:MSCI)。

MSCI EM 国別構成比

シェアは中国に続く2位となっています。続いて銘柄構成比を見てみましょう。

MSCI EM 銘柄構成比

台湾セミコンダクター・マニュファクチャリングが堂々の第1位です。と言うより、この銘柄だけで台湾の約44%を占めているわけですから、とりあえず台湾市場はこの銘柄で大体説明がつくと言っても過言ではありません。

次に、世界市場(MSCI ACWI)の中での位置付けを確認してみましょう。

MSCI ACWI 国別構成比

両指数で採用銘柄が異なるためあくまで推測になりますが、中国が4.8%であることから台湾は1.9%程度のシェアであると考えられます。続いて銘柄構成比です。

MSCI ACWI 銘柄構成比

なんと、台湾セミコンダクター・マニュファクチャリングはテスラの次、JPモルガンチェースより上に位置しています。世界市場においても台湾はそれなりのシェアを持っていますが、特に当銘柄については無視できない存在と言えます。当銘柄は半導体市場の世界シェア1位であり、前月 取り上げたとおり、シェア以上にその業績動向が世界市場に大きな影響を与えると考えられます。

結論としては、世界株式市場を見るうえでも「とりあえず台湾セミコンダクター・マニュファクチャリングの動向だけは見ておいて損はない」と言えるでしょう。

<ムササビ親分のみ・か・た>

今週は物価見通しと長期金利の動向に大きくマーケットが振らされる展開でした。米小売売上高が市場予想を下回ったにもかかわらず、実質的には株式市場のプラス材料に繋がったことが象徴的と言えるでしょう。こうした動きからも、「市場予想を下回る景気回復ペース→経済対策の弾切れ→株価下落へ」というシナリオがかなり現実味を帯びてきたと感じています。

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マーケットコメント(第3週)

今週の世界の株式市場は総じて上昇しました。先進国は各国まちまちとなりほぼ横ばいでした。一方、新興国はインドや台湾を中心に上昇しました。

マーケット騰落率(2021.5.21)

◆主なプラス材料

  • 欧米の企業景況感の改善
  • 市場予想を下回る米新規失業保険申請件数
  • 米長期金利の低下

◆主なマイナス材料

  • ビットコインを中心とした暗号資産の急落
  • 市場予想を下回る4月の米住宅着工件数

<今週のワンポイント「ビットコイン」>

今週はビットコインを始めとした暗号資産(仮想通貨)が急落し、世界株式市場にも大きな悪影響を与えました。そこで、今回はビットコインと世界株式市場の関係性について最低限押さえておくべきポイントを解説します。ただし、「そもそもビットコインとは」という話はすっ飛ばすのであしからず。

現時点で、ビットコインと世界株式の関係性を理解するために最も重要なビットコインの性質は以下の3点であると考えます。

  1. ハイリスク投資資産としての性質
  2. トレーディング対象としての性質
  3. リスク回避先としての性質

まず、1については今週の値動きがそうであるように、ビットコインはハイリスクの投資先として、同じくハイリスク資産の一つである株式と値動きがリンクする局面があります。マーケットのリスク回避姿勢の高まりによって、トップクラスのリスクを誇るビットコインが売られれば、株式にも順番が巡ってくることは、ごく自然な流れと言えるでしょう。

次に、2についてですが、リスクがトップクラスであるということは、トレーディングで儲けるチャンスがそれだけ多いということです。この性質から、世界情勢に関係なくチャートそのものが材料となって大きな売買が発生し値が動くため、局面によっては世界株式とは全く無関係な動きをすると考えられます。

最後に、3についてです。これは特に新興国に多い事象ですが、通貨危機が起きるとその国の為替取引が著しく制限されるため、資金の回避先としてビットコインは有力な候補となります。こうした局面において、ビットコインは世界株式と逆の値動きをすると考えられます。

以上を踏まえた上で、ビットコインと世界株式の実際の値動きを見てみましょう。

ビッドコインと世界株式の推移

上のグラフは、過去5年間のビットコインと世界株式の推移です。月次データのため今週のビットコインの急落は反映されていません。また、二つの値動きの関係性を見やすくするため、軸のスケールを大きく変えている点には注意して下さい。

グラフを見ると、どちらも右肩上がりではあるものの、「どちらかが上昇していてもう一方が下落している」ことも多いことが確認できます。実際、この期間における両者の相関係数を確認してみると “0.24” であり、世界株式にとってビットコインは相対的に値動きの相関がかなり低い資産の部類であると言えます。

以上から、ビットコインと世界株式は分散投資としての相性はかなり良いことが分かります。そもそも、ビットコインそのものの投資判断をしないことには話になりませんが、少なくとも “値動き” という切り口のみにフォーカスするなら、世界株式の分散投資先としてビットコインを検討する余地はあると言えるでしょう。

ただし、前述した通り、局面によっては両者がほとんど同じような値動きをすること、加えてビットコインの方が値動きが圧倒的に大きいため、資産配分には相当神経を使うことは絶対に理解した上で投資する必要があります。

<ムササビ親分のみ・か・た>

正直、今週のマイナス材料に「新垣結衣の結婚」って書きたかった!!
(※一部の投資界隈ではかなり盛り上がったネタのようです)

今週は好悪材料入り乱れて方向感に欠ける展開でした。雇用改善を背景に企業景況感も改善したことは大きなプラス材料ですが、この材料は新型コロナの感染再拡大が致命打となることには注意が必要です。それ以外にも、世界的な半導体不足を始めとした多くのリスク材料がくすぶっています。

「市場予想を下回る景気回復ペース→経済対策の弾切れ→株価下落へ」というメインシナリオは引き続き変わりません。立ち回りが難しい局面ですが、そういうときこそ「生き残ることを第一に考えた戦略」をおすすめしたいと思います。

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マーケットコメント(第4週)

今週の世界の株式市場は総じて上昇しました。先進国は日本を中心に上昇しました。新興国は中国や台湾を中心に上昇しました。

※下の表の世界、先進国、新興国は5月27日、それ以外は5月28日のデータ。世界、先進国、新興国の5月28日データが発表されない(通常は翌日に発表)のは後述のMSCIの銘柄入替が理由と推測される。

マーケット騰落率(2021.5.28)

◆主なプラス材料

  • 市場予想を下回る米新規失業保険申請件数
  • MSCIの日本銘柄除外による需給悪化懸念解消を背景とした日本株式市場の上昇
  • 新型コロナワクチン普及による景気回復期待
  • FRBの金融緩和継続観測の高まり

◆主なマイナス材料

  • 市場予想を下回る5月の米消費者信頼感指数

<今週のワンポイント「MSCIの銘柄入替」>

MSCIに限らず、指数採用銘柄が入れ替わると当該銘柄に大きな影響を及ぼします。というのも、銘柄入替に合わせて当該指数に連動するインデックスファンドを中心に組入銘柄を変更する必要があるからです。そして、MSCIともなれば世界中に大規模な連動ファンドが存在し、その影響はかなりのものとなります。

MSCIは四半期に1回、2、5、7、11月で指数の見直しを行い、このうち5月と11月は半期見直しと位置付け、全世界一斉に銘柄の入れ替えを行います。入替銘柄の発表はその月の15日前後に行われ、今回は日本時間の5月12日に入替銘柄および5月27日終値をもって入れ替えが行われることが発表されました。

今回の入れ替えにおいて、日本銘柄は新規採用が0銘柄、除外が29銘柄と大きな純減になることから、入替日の5月27日には約6,000億円もの資金が日本から流出すると言われていました。この金額は、前週(5月17日~21日)の東証1部の1日の売買代金2.1~2.7兆円に対して25%程度を占める計算であり、そのインパクトは非常に大きいと推定されます。こうした売り要因が分かった場合、それに備えて事前に売却や空売りの積み増しが行われ、銘柄入替日よりも前から売り圧力が働きます。

ところが、蓋を開けてみると今週TOPIXは26日まで上昇を続け、27日においても約0.5%の下落にとどまりました。こうした流れを背景に、当てが外れて売りポジションを手仕舞う動きが、そもそもの売却要因に対する懸念解消に加わったことで、翌日28日の大幅上昇(+1.9%)につながったと考えられます。

<ムササビ親分のみ・か・た>

今週は、前述した日本株式市場のテクニカル要因に加え、前週に続き雇用改善を主な材料に上昇した印象です。一方で米消費者信頼感指数の結果など、消費に対するネガティブな材料も出ており、「コロナ禍で抑制された消費の反動は本当に期待できるのか」は慎重に見定める必要があると考えます。

引き続き「市場予想を下回る景気回復ペース→経済対策の弾切れ→株価下落へ」というメインシナリオは維持したいと思います

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マーケットコメント(第5週)

今週の世界の株式市場は総じて上昇しました。先進国は各国軒並み小幅に上昇しました。新興国は中国が下落した一方、ブラジルやインドが大きく上昇したことで上昇しました。

マーケット騰落率(2021.6.4)

◆主なプラス材料

  • 市場予想を下回る米雇用統計を背景としたFRBの量的緩和縮小観測の後退
  • 米長期金利の低下
  • 新型コロナワクチン普及による景気回復期待

◆主なマイナス材料

  • 市場予想を上回るADP雇用統計等を背景としたFRBの量的緩和縮小観測
  • 足もと株価上昇に対する高値警戒感


<今週のワンポイント「ADP雇用統計」>

ADP雇用統計とは、米国の大手給与計算アウトソーシング会社であるADP(Automatic Data Processing社)が自身の持つ全米約50万社、約2,400万人のデータを元に算出・公表する雇用調査レポート(ADP全米雇用報告)における、月ごとの雇用者数の増減をいいます。

同指標は米労働省が発表する雇用統計(こちらは単に“雇用統計”と言われています)の2日前の水曜日(祝日などがある場合は前日の木曜日)に発表され、雇用統計の非農業部門雇用者数との相関性が高いとされており、その先行指標として注目されています。ただし、ADP雇用統計の結果と雇用統計の結果は、常に同じような結果が出ているとは限らないことには注意が必要です。

実際、今週のADP雇用統計は前月比+97.8万人と2020年6月以来の大幅な伸びを記録し、市場予想の+68万人を大きく上回った一方、雇用統計の非農業部門雇用者数は前月比+55.9万人と市場予想の+67.1万人を下回りました。

このように、同じ雇用を示す指標においても、それぞれの指標の結果をチェックし、それをマーケットがどのように解釈するかを予想することがマーケットに先回りするポイントと言えるでしょう。

<ムササビ親分のみ・か・た>

今週は、6月3日に市場予想を大きく上回るADP雇用統計、市場予想を下回る米新規失業保険申請件数、過去最高のISM非製造業景況感指数等を材料に株価が下落し、翌日4日に市場予想を下回る米雇用統計を材料に株価が上昇するという、典型的な金融相場となりました。

改めて文字に起こしてみると、まあ、異常事態ですw

この明らかに歪んだ状況がいつまでも続くわけがないというのが私の見方です。引き続き株価急落のメインシナリオは維持します

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今月のキャンプ回数:20回
現在の体重:68.9kg(前月比+0.2kg)
※体重を晒す理由は こちら

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