週間マーケットコメントとポートフォリオ実績（2022年3月）
◆各週のマーケットコメントへ
ポート実績（2022年3月25日）
◇積立金額合計
2,400,000円
◇ポートフォリオ評価額
3,029,248円
◇損益
＋629,248円（＋26.2％）
◇各ファンドの騰落率推移
・インド株式
第1週：＋0.6%
第2週：＋0.0%
第3週：＋5.9%
第4週：＋1.4%
・為替ヘッジHY債券
第1週：＋1.0%
第2週：－1.6%
第3週：－0.1%
第4週：－0.1%
・Jリート
第1週：＋1.4%
第2週：－0.6%
第3週：＋3.0%
第4週：＋1.4%
※各ファンドや運用前提については 「私のポートフォリオ」シミュレーション開始 を参照してください。
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マーケットコメント（第1週）
今週の世界の株式市場は総じて下落しました。先進国は欧州が大幅に下落しました。新興国は中国やインドが売られ下落しました。
◆主なプラス材料
- FRBが3月の利上げを0.25%にとどめる考えを示したこと
◆主なマイナス材料
- ウクライナ情勢の悪化と欧米のロシアへの経済・金融制裁強化
- 原油価格の急騰
＜ムササビ親分のみ・か・た＞
今週は、ロシア軍のウクライナ侵攻が激化したことから欧米のロシアへの経済・金融制裁強化に発展し、マーケットのリスク回避姿勢が大きく強まりました。特に、今回の制裁によって景気悪化が懸念されるユーロ株式市場は週間で10.4％下落するなど悪影響が顕著に現れました。WTI原油価格が週間で＋20.2％と急騰し、企業利益の圧迫と物価上昇圧力が高まったこともマーケットを押し下げました。
一方で、FRBのパウエル議長が3月のFOMCで大幅な利上げを見送り、0.25%にとどめる考えを示したことはプラスに働きました。ただし、マーケットはおおむね織り込んでいた模様でその影響は限られました。むしろ、注目が4月以降の利上げペースに集まる中、2月の米雇用統計で平均時給伸び率が市場予想を下回ったものの、非農業部門の雇用者数が前月比67万8000人増と市場予想（44万人程度）を大きく上回り、FRBが金融引締めを緩める程ではないとの見方が広がったことがマーケットの重しとなりました。
従来から、各国の金融引締め傾向というマーケットへの逆風が吹く中で、ロシアのウクライナ侵攻が想定以上に世界経済への悪影響を与える事態まで発展したことで、今年いっぱいと考えていた上値の重いマーケットが半年程度長引くのではないかと見ています。一番の問題は、マーケットが最も嫌う「どこまで悪影響を与えるか先が見えない状況」になったことです。まだまだ、ここから更に急落するリスクも十分あるでしょう。これらを踏まえて、ポジション作りは慎重に行うことをおすすめします。
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マーケットコメント（第2週）
今週の世界の株式市場は総じて下落しました。先進国は欧州が買われた一方で、米国や日本が売られて下落しました。新興国は中国を中心に下落しました。
◆主なプラス材料
- 原油価格の急騰に歯止めがかかったこと
◆主なマイナス材料
- ロシアとウクライナの3回目の停戦交渉に進展が見られなかったこと
- 強まる各国の対ロシア経済制裁への警戒感
- 市場予想を上回る2月の米消費者物価指数（CPI）
- 市場予想を下回る3月の米消費者態度指数
＜ムササビ親分のみ・か・た＞
今週も、週初の7日に開かれたロシアとウクライナの3回目の停戦交渉で一時停戦が実現しなかったことを皮切りに、各国対ロシアの動向で一喜一憂するマーケットとなりました。バイデン米大統領がロシア産エネルギーの禁輸を表明したことや世界貿易機関（WTO）の規定に基づく「最恵国待遇」からロシアを外す、つまり、ロシアからの輸入品への関税を大幅に引き上げる方針を示したことなど、欧米の対ロシアへの制裁が一段と強まることで世界景気の腰折れ懸念が非常に高まっています。
そんな中、私が注目したいのは2月のCPIと3月の消費者態度指数です。CPIは前年同月比7.9%上昇と前月の7.5%からさらに加速し、消費者態度指数は59.7と前月の62.8から低下しました。このことから、物価上昇が消費にネガティブな影響を与えているという現状がより鮮明になったと言えるでしょう。ロシアの問題を抜きにしても、ベースの経済環境がマーケットにとって厳しい局面であることは改めて認識する必要があります。
一方で、このような局面においては、売られ過ぎの場面がしばしば訪れるのも事実です。人道的にネガティブなことを“買い場”のような表現をすることは一金融従事者として毎回悩まされますが、投資家としてはマーケットの潮目を意識してアンテナを張ることは重要と言えるでしょう。少なくとも、「世界で今何が起きているのか」を正確に把握しようと努めることは決してネガティブなことではないと考えます。
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マーケットコメント（第3週）
今週の世界の株式市場は大きく上昇しました。先進国は軒並み大きく上昇しました。新興国は中国が下落した一方でインドやブラジルが大きく上昇しました。
◆主なプラス材料
- ウクライナとロシアの停戦交渉についての前向きな報道
- 原油価格の下落
- ロシアの外貨建て国債の利払い実施
- 2月の米卸売物価指数の上昇率が前月から低下したこと
- FRB高官の景気を配慮した発言
- 中国政府による景気刺激策への期待
◆主なマイナス材料
- 中国の一部都市のロックダウン
＜ムササビ親分のみ・か・た＞
今週は好材料が目白押しでした。といっても、事態が好転したと言うにはほど遠く、「前週よりは状況がマシになった」と言うのが正しい表現だと思います。ウクライナとロシアの停戦交渉も未だ不透明ですし、原油価格も週半ばで大きく下落したものの、週末にかけて値を戻しました。
また、注目されていたFOMCですが、ドットチャートの中央値が示唆する通年の利上げ回数は、（1回の利上げを最少の0.25%と仮定すると）前回12月時点の2022年3回、2023年3回、2024年2回に対して、今回は順に7回、3.5回、0回となり、利上げの前倒し実行が適切とみるメンバーが多いという内容となりました。これに加え、パウエル議長の記者会見がタカ派寄りととれる内容だったことから一時的にマーケットは大きく下落しました。しかし、その後はより悲観的に見ていた投資家の買いが入ったことやFRB高官による景気に配慮した発言が意識され、足元では、前週に比べて利上げペースへの警戒感は若干弱まったと考えます。
前週に売られ過ぎの言及をして、早くも今週にそれを取り戻す動きがみられたわけですが、目先2、3ヵ月程度は軟調なトレンドが続くという見通しに変更はありません。今週のポジティブ材料を見ても、マーケットの下落が一服する材料ではあっても、反転する材料とは思えないというのが私の見方です。引き続き乱高下が続く展開と見ているため、その中で一時的な上昇を取りにいくのも有効と考えますが、大きな流れは見失わないように注意しましょう。
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マーケットコメント（第4週）
今週の世界の株式市場は総じて上昇しました。先進国は日本を中心に上昇しました。新興国は中国やインドが売られた一方でブラジルや台湾が買われ上昇しました。
◆主なプラス材料
- ロシアへの追加経済制裁が想定より過激なものではかったこと
- 市場予想を下回る米新規失業保険申請件数
◆主なマイナス材料
- 原油価格の急騰
- FRBの利上げに積極的な姿勢
＜ムササビ親分のみ・か・た＞
今週の動きは「下げ過ぎた相場の戻り」というのが主な要因だったかなという印象です。米新規失業保険申請件数が18.7万件と市場予想の21万件を下回り、約52年ぶりの低水準となったことや、G7首脳会議において、EUがロシアからの原油輸入を禁止するなどの制裁強化を見送ったことなど、好材料も見られました。一方、WTI原油先物が週間で7.5％上昇したことや、パウエルFRB議長が今後のFOMCで通常の倍（0.5%）の利上げに踏み切る可能性を示唆したことなど、どちらかといえばネガティブ材料の方が目立つ内容だったと考えます。
特に、米長期金利（10年国債利回り）が前週2.15％から2.49％と大きく上昇したにも関わらず、金利上昇に弱いナスダックが1.5％上昇したことについては、これまでの相場の流れと比較して違和感を持ちました。ただし、足元の相場環境が株式市場全体に逆風であることは依然として変わっていないため、これをもってトレンドが変化したと考えるのは時期尚早でしょう。総合的に見て、今週は前週までに比べて大きな材料がなく、トレーディング的要素が強く表れたマーケットであったと判断します。
目先2、3ヵ月程度は軟調なトレンドが続くという見通しに変更はありません。引き続き乱高下が続く展開を想定しているため、その中で一時的な上昇を取りにいくのも有効と考えますが、大きな流れは見失わないように注意しましょう。
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