週間マーケットコメントとポートフォリオ実績(2023年6月)

2023年7月2日

ポート実績(2023年6月30日)

◇積立金額合計
3,150,000円

◇ポートフォリオ評価額
4,153,640

◇損益
+1,003,640円(+31.9%)

◇各ファンドの騰落率推移
・インド株式
第1週:+0.8%
第2週:+1.3%
第3週:+2.3%
第4週:+2.0%
第5週:+2.3%

・為替ヘッジHY債券
第1週:+0.5%
第2週:+0.5%
第3週:+0.4%
第4週:-0.6%
第5週:+0.1%

・Jリート
第1週:+1.0%
第2週:+1.0%
第3週:-0.4%
第4週:-1.5%
第5週:+1.5%

※各ファンドや運用前提については 「私のポートフォリオ」シミュレーション開始 を参照してください。

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マーケットコメント(第1週)

今週の世界の株式市場は総じて上昇しました。先進国は上昇、米国や日本を中心に買われました。新興国も上昇、韓国を中心に買われました。

◆主なプラス材料

◆主なマイナス材料

  • 市場予想を上回るADP雇用統計
  • 市場予想を上回る雇用動態調査(JOLTS)

<ムササビ親分のみ・か・た>

今週も米債務上限問題が大きく影響するマーケットとなりました。経済指標については好悪材料入り混じっていたものの、週末の米雇用統計で一気にリスクオンの展開となりました。

まずは、前週挙げた米国の注目指標の結果を確認しましょう。

指標予想結果
ISM製造業景況感指数47.046.9
ADP雇用統計(前月比)+17.0万人+27.8万人
米雇用統計(以下)
非農業部門雇用者数(前月比)+19.0万人+33.9万人
平均時給(前月比)0.3%0.3%
失業率3.5%3.7%

ISM製造業景況感指数が市場予想を下回り、ADP雇用統計が市場予想を上回るまちまちの結果となりました。ただ、雇用動態調査(JOLTS)が市場予想を上回るなど、米雇用統計発表までは総じてFRBの追加利上げを後押しするものと受け止められ、ネガティブに反応しました。

一方で、米債務上限問題については債務上限の効力を停止する法案が議会を通過するなど、米国債デフォルトを回避するイベントが順調に消化され、週を通してマーケットを支えました。

そして米雇用統計ですが、非農業部門雇用者数こそ市場予想を大きく上回ったものの、この結果はADP雇用統計の結果からある程度織り込まれており、むしろ失業率が市場予想を上回ったことの方がフォーカスされ、米国株市場は大きく上昇しました。

■次週の注目材料
6月5日(月)
ISM非製造業景況感指数

次週は重要イベントが比較的少ないため、その次の週のFOMCを睨んだ展開となることが予想されます。現状では金利据え置き(利上げをしない)というのがメインの見方なので、どちらかというとサプライズが出るならネガティブ方向であると考えます。ただし、市場全体がリスクオンムードであるため、重要イベントが少ないこと自体がマーケットにはポジティブに働くとみています。

私のポジションについては、上記理由から少しだけベアポジションを落としました。本当は積み増しオンリーで対処する予定だったのですが、日経平均の更なるバブルリスクを踏まえると、現在の余力では吸収し切れない可能性があると判断したからです。次週は、週末の米国株市場の流れを受けて大きく上昇して始まる事が予想されるため、再度ベア積み増しを狙っていきたいと思います。

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マーケットコメント(第2週)

今週の世界の株式市場は総じて上昇しました。先進国は上昇、日本を中心に買われました。新興国も上昇、ブラジルを中心に買われました。

◆主なプラス材料

  • 前週の米債務上限問題解決への進展を背景に日本株市場が上昇したこと
  • 市場予想を上回る米新規失業保険申請件数によって米利上げ懸念が後退したこと

◆主なマイナス材料

<ムササビ親分のみ・か・た>

今週は足元で非常に堅調な日本株市場が世界株市場をけん引する格好となりました。

日本株市場は、前週の米債務上限問題を巡る懸念の払拭などを支援材料に週明けから大幅上昇しました。その後もリスク材料が少ない国として海外投資家からの資金流入が続き、世界株市場をけん引しました。

また、米国株市場についても底堅く推移しました。ISM非製造業景況感指数が50.3と市場予想52.3を下回ったことがネガティブ材料になったものの、週間の新規失業保険申請件数が26万1000件と市場予想23万5000件を上回ったことで、FRBの利上げに対する過度な警戒感が和らぎました。

■次週の注目材料
6月13日(火)
米消費者物価指数(CPI)
6月14日(水)
FOMC(2日目)、米卸売物価指数(PPI)
6月15日(木)
ECB政策金利、米小売売上高
6月16日(金)
日銀金融政策決定会合(2日目)

次週は、日米欧の政策金利の発表など、えげつない程の重要イベントが控えています。中でも14日(水)のFOMCPPIのコンビはマーケットに大きな影響を与えるでしょう。FOMCに関して言えば、金利据え置きがマーケットの大半の予想となっているため、注目はその後のパウエル議長の記者会見に集まっています。ここで、今後再び利上げの可能性があることが強く示唆されれば、市場はネガティブに反応すると考えられます。

私のポジションについては、相変わらず日経平均ベアに対して厳しい展開が続きますが、前週予告したとおり、落としたポジションを復活させました。次週は数多くの重要イベントが控えており、どちらかというとネガティブインパクトがあると予想しているため、大きく下落した場合は再度ポジションを落とすことを検討しています。

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マーケットコメント(第3週)

今週の世界の株式市場は総じて上昇しました。先進国は上昇、日本を中心に買われました。新興国も上昇、中国を中心に買われました。

◆主なプラス材料

◆主なマイナス材料

  • FOMCで市場予想を上回る年内の利上げ見通しが示されたこと

<ムササビ親分のみ・か・た>

今週も日本が世界株市場をけん引する格好となりました。米国もFOMCを無事(?)通過し、堅調に推移しています。

まず、前週注目材料として挙げていた経済指標の結果を見てみましょう。

指標予想結果
米CPIコア(前月比)0.4%0.4%
米PPI(前月比)-0.1%-0.3%
米小売売上高(前月比)-0.1%0.3%

上二つの物価関連指標は市場予想と一致、あるいは下回り、一番下の小売売上高は市場予想を上回る結果となり、いずれも世界株市場のサポート材料となりました。

一方で、FOMCは市場予想どおり利上げの一時停止が決定されたものの、メンバーそれぞれの金利見通しを示すドットチャートの中央値が年内2回の利上げを示唆したことが嫌気されました。ただし、その後のパウエル議長の記者会見が想定よりハト派だったことから下値は限定的でした。

また、日銀の金融政策決定会合では大規模な緩和策の維持が決定されたことが、日本株市場を中心に追い風となりました。

■次週の注目材料
6月21日(水)
パウエルFRB議長発言
6月23日(金)
日本消費者物価指数(CPI)

次週は、21日、22日とパウエルFRB議長の発言が控えていますが、FOMCから間もないこともあり、サプライズはないと予想されます。このため、比較的イベントが少ない週と言えるでしょう。

私のポジションについては、今週の反省を踏まえて目線を改めることにしました。FOMCで想定していたとおりネガティブサプライズが出たものの、大してマーケットのリスク選好姿勢が揺らがずに無事通過したことが予想外でした。また、世界の資金が日本という小さな市場に向かう威力を侮っていたと言わざるを得ません。このため、日経平均ブルを買うことで実質的に再度ポジションを大きく解消しました。

ただし、日本株市場が上側にオーバーシュートしているとの見方は変わっていないため、その後の下がりを取りに行く戦略は変わりません。これだけ急上昇しているため、反転するときもかなりの深度が想定され、その兆しが見えてからでも十分に波に乗れると考えます。その分、マーケットを注意深く観察しなければなりませんが、ここが正念場と思い胃が痛くなりながらも(笑)神経を研ぎ澄ませていきたいと思います。

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マーケットコメント(第4週)

今週の世界の株式市場は総じて下落しました。先進国は下落、欧州を中心に売られました。新興国も下落、中国を中心に売られました。

◆主なプラス材料

特になし

◆主なマイナス材料

  • パウエルFRB議長のタカ派的な発言
  • 中国の利下げ幅が市場予想を下回ったこと
  • 英イングランド銀行の利上げ幅が市場予想を上回ったこと
  • 市場予想を下回る米製造業PMI

<ムササビ親分のみ・か・た>

今週は多くのマイナス材料が出たことで、順当に下落する展開となりました。

パウエルFRB議長が下院、上院で改めて「年内に1回、もしくはあと2回の利上げが適切になると感じている」旨を述べたことに加え、英ングランド銀行が0.5%の利上げと市場予想を上回る幅の利上げを行ったことなどから、米国の2回の利上げシナリオが現実味を帯びてきたとの見方が広がりました。

一方で、6月の米製造業PMIが46.3と市場予想の49.0を下回り、米景気の先行き不透明感が一層強まったことも売り材料となりました。

また、中国の景況感が落ち込む中で同国の利下げが想定されていたものの、利下げ幅が小幅なものにとどまったことも相場の重しとなりました。

■次週の注目材料
6月28日(水)
パウエルFRB議長発言
6月30日(金)
ユーロ消費者物価指数、米PCEコア・デフレーター

次週は、週末にユーロと米国の物価関連指標の発表が控えています。最近のマーケットはFRBの発言に対して「結局は経済指標次第」といった受け止め方も見られることから、数字次第では相応にインパクトがあると考えます。

私のポジションについては、前週ポジションをニュートラルに戻したばかりですが、早くも下落の兆しが来たと考え再びベアポジションに移行しました。週間で下落したことについては材料視していませんでしたが、日本株の優位性が崩れたことは無視できないものと考えます。日中の値動きも確認しながら日次で投資判断をするのは不慣れですが、これも新たなチャレンジと捉えて積極的にポジションを動かしたいと思います。

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マーケットコメント(第5週)

今週の世界の株式市場は総じて上昇しました。先進国は上昇、ユーロ圏を中心に買われました。新興国はほぼ横ばい、中国や台湾が売られた一方でインドが買われました。

◆主なプラス材料

  • 市場予想を下回る米PCEコア・デフレーター
  • ユーロ圏の物価鈍化期待を背景としたユーロ株市場の上昇
  • 良好な米経済指標の相次ぐ発表

◆主なマイナス材料

  • パウエルFRB議長のタカ派的な発言

<ムササビ親分のみ・か・た>

今週は米国とユーロ圏の物価指標がインフレ鈍化を示す内容であったことから同国、同地域主導で上昇する格好となりました。

前週注目材料として挙げていたパウエルFRB議長の発言がタカ派寄りだったことがネガティブに受け止められたものの、同じく注目材料として挙げていた、米PCEコア・デフレーターや欧州物価指数(コア指数)が前年同月比でともに市場予想を下回り、買いが優勢となりました。米PCEコア・デフレーターは市場予想4.7%に対し4.6%、欧州物価指数(コア指数)は市場予想5.5%に対し5.4%となり、前週コメントしたとおり、パウエル議長の発言以上にこれらが重視される格好となりました。

また、米耐久財受注額や米新築住宅販売件数、米消費者信頼感指数といった経済指標が相次いで良好な内容だったこと、2023年1-3月期の米実質国内総生産の確定値が直近発表の改定値から大幅に上方修正されたことなどもマーケットを支えました。

■次週の注目材料
7月3日(月)
ISM製造業景況感指数
7月6日(木)
ADP雇用統計ISM非製造業景況感指数
7月7日(金)
米雇用統計

次週は、月初のため米雇用統計を中心に重要経済指標の発表が相次ぎます。今週の動きからも分かるとおり、経済指標重視のマーケットになってきたこともあり、マーケットへのインパクトは大きいと考えます。米国の良好な景気への期待は今週相応に織り込まれたと見ているため、どちらかというとネガティブ方向へ反応すると想定します。

私のポジションについては、前週ベアポジションに移行しており、今週はネガティブな結果となりました。しかし、週末の米株式市場の上昇を受けた日経平均先物の上昇分を加味しても日本株優位が崩れたという状況は継続していることから、ベアポジションは維持しました。引き続き日中の値動きも確認しながら日次で投資判断を行いたいと思います。

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