週間マーケットコメントとポートフォリオ実績（2022年1月）
◆各週のマーケットコメントへ
ポート実績（2022年1月28日）
◇積立金額合計
2,300,000円
◇ポートフォリオ評価額
2,901,840円
◇損益
＋601,840円（＋26.2％）
◇各ファンドの騰落率推移
・インド株式
第1週：＋2.2%
第2週：＋1.5%
第3週：－3.8%
第4週：－4.6%
・為替ヘッジHY債券
第1週：－0.7%
第2週：－0.0%
第3週：－0.6%
第4週：－1.2%
・Jリート
第1週：－2.1%
第2週：－1.2%
第3週：－5.4%
第4週：＋3.6%
※各ファンドや運用前提については 「私のポートフォリオ」シミュレーション開始 を参照してください。
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マーケットコメント（第1週）
今週の世界の株式市場は総じて下落しました。先進国は各国軒並み上昇しましたが、米国が下落を牽引しました。新興国は中国を中心に下落た一方で、インドは上昇しました。
◆主なプラス材料
- 各国の行動規制強化への警戒感が弱まったこと
◆主なマイナス材料
- FRBの利上げ前倒しと資産圧縮への警戒感
- 米長期金利の急上昇
- 市場予想を大きく下回る米雇用統計（非農業部門の雇用者数）
- 市場予想を下回る12月のISM非製造業景況感指数
＜ムササビ親分のみ・か・た＞
今週は、週初こそ米国を中心とした景気回復期待から上昇しましたが、1月5日にFOMC議事要旨（昨年12月開催分）が公表されて流れが反転しました。議事要旨で、利上げの前倒しだけでなく保有資産の圧縮についても言及されていたことがネガティブサプライズになったと考えられます。
これまで、コロナ禍にもかかわらず、量的緩和政策が株式市場を強力に下支えしていたにもかかわらず、その逆を行おうとしているわけですから、このマーケットの反応は当然と言えるでしょう。これを受けて、米長期金利が前週の1.5％台前半から一時は1.8％を超える程に急上昇したことから、特にハイテク関連銘柄は大幅に下落しました。
また、週末の米雇用統計の結果もマーケットの重しとなりました。非農業部門の雇用者数が市場予想を大きく下回る一方で、失業率や平均時給の伸びは市場予想よりも良好な内容だったことから、「冴えないけど、FRBの金融引締めペースを遅らせるほどではない」と受け止められたと推測できます。
以上の相場展開は足元の不安材料を色濃く表しており、今後を見通す上で非常に参考になると考えています。特に、思っていたよりもコロナ禍のツケを早く清算したいというFRBの思惑が読み取れたことは重要なポイントと言えるでしょう。
前週言及したとおり、2022年の世界株式市場は上値の重い展開を予想しています。シナリオとしては、急落からの行って来いか、ボックス圏内の推移かの2パターンを想定していますが、今週のマーケットを踏まえると急落の確率は高まったと見ています。
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マーケットコメント（第2週）
今週の世界の株式市場は総じて下落しました。先進国は日本を中心に下落しました。一方で、新興国はブラジルを中心に買われ、上昇しました。
◆主なプラス材料
◆主なマイナス材料
- 市場予想を大幅に下回る12月の米小売売上高
- FRB高官の金融政策早期正常化に向けた前向きな発言
＜ムササビ親分のみ・か・た＞
今週は、FRBの金融政策見通しに一喜一憂する相場展開でした。時系列的には「米金融引締め政策への警戒感高まる → パウエルFRB議長の発言が警戒したほどの内容ではなかった → CPIも想定どおりで警戒したほどではなかった → FRB高官の金融引締め容認発言で再び警戒感が高まる」という流れで、それに合わせて株価が乱高下しています。
ちなみに、世界株式市場が下落したにもかかわらず、プラス材料が多いように思いますが、“米長期金利急上昇の一服”は前者2つの材料と連動しているため、実質的な材料は2つと言えるでしょう。
このような環境の中、私が注目したいのは12月の米小売売上高です。前月比1.9%減と市場予想の0.1%減を大幅に下回りました。インフレの影響でネット通販を含めて販売が落ち込んだうえ、オミクロン株の感染拡大で外食も低調だったことなどが要因です。昨年の12月第5週でコメントしたとおり、米年末商戦が好調とアナウンスされていただけに、この結果はかなりのネガティブ材料と考えます。なぜなら、現在の金融相場において、消費動向は実体経済を把握する材料としてより重要性が増すためです。
2022年の世界株式市場は上値の重い展開を予想していますが、今週はより確信度が高まった相場環境だと考えます。メインシナリオは「急落からの行って来い」です。個人的なポジショントークとしては、「早々に急落してくれた方が、その後の展開も読みやすくて買いやすいのになぁ」と思っています。
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マーケットコメント（第3週）
今週の世界の株式市場は総じて大きく下落しました。先進国は米国が大幅に売られて下落しました。新興国はインドを中心に下落しました。
◆主なプラス材料
特になし
◆主なマイナス材料
- FRBの金融引き締め観測の高まり
- 米長期金利の乱高下
- ネットフリックスが示した1-3月の会員純増数見通しが市場予想を大幅に下回ったこと
- ゴールドマン・サックスの2021年12月期本決算で10-12月の一株当たり利益が市場予想を下回ったこと
＜ムササビ親分のみ・か・た＞
今週は、米国の大幅下落が目立ちましたが、ポイントは2点と考えます。
一つ目はFRBの金融引き締め観測の高まりです。これについては想定の範囲内と言えるでしょう。これに伴い米長期金利は一時1.9％を超えるまで急上昇し、ハイテク株を中心に大きく売られました。実は週間で見れば、米長期金利は「1.793％→1.770％」と低下しているのですが、「乱高下して見通しが立たない」ということがネガティブ材料視されたと考えられます。
そして二つ目、こちらが今回注目したいポイントです。「企業決算からコロナ禍によるポジティブ要因の剥落が確認できたこと」、これが今後世界株式市場の新たな重しになると見ています。
まず、ネットフリックスは週間で－24.4％と暴落しました。1月20日に「2021年の会員純増数が前年比約50％減の1,820万人であったこと」、「2022年1-3月の会員純増数見通しが市場予想の626万人を大きく下回る250万人であること」を発表し、この日だけで20％以上下落しました。
次に、ゴールドマン・サックスは週間で－9.7％と大きく下落しました。1月18日に発表した2021年12月期決算は通年の純利益こそ過去最高益を更新したものの、10-12月四半期の一株当たり利益が市場予想11.65ドルに対して実績10.81ドルと下回りました。主な要因は、コロナ禍のトレーディングブームの衰退によるトレーディング事業の落ち込みです。
両企業とも、発表後の株価の動きは「コロナ禍で追い風を受けていた事業の好調が一過性のものか、今後も継続するものかをマーケットが織り込み切れていなかった」ことを示唆していると考えられます。
もちろん、コロナ禍で逆風を受けた事業も数多くあり、それらの業績が回復することはポジティブ材料となります。しかし、こちらは今まで大規模な経済・金融政策で支えられていた面もあり、相対的には前述した「コロナ禍によるポジティブ要因の剥落」の方がインパクトは大きいでしょう。
今後本格化する企業決算を目前に、今回新たに浮上したネガティブ材料は、世界株式市場の大きなリスク材料になると見ています。
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マーケットコメント（第4週）
今週の世界の株式市場は総じて下落しました。先進国は米国が買われた一方で他の国が軒並み売り優勢となり、下落しました。新興国は韓国や中国を中心に下落しました。
◆主なプラス材料
- 好決算を発表したアップルの上昇
◆主なマイナス材料
- FRBが市場の想定よりもタカ派姿勢であると受け止められたこと
- 米長期金利の乱高下
- ウクライナ情勢の緊迫化
＜ムササビ親分のみ・か・た＞
今週も、世界株式市場はFRBの金融政策見通しに振らされる展開でした。アップルを中心に個別企業の好決算に支えられ、米国こそ上昇したものの、他の国は軒並み下落しました。
1月26日、FRBはFOMCの声明発表後の記者会見で、3月以降に「毎回の会合で利上げを行う可能性」や「1回の会合で0.5％の利上げ（最低は0.25％）を行う可能性」を排除しませんでした。加えて、3月の利上げ開始後に資産圧縮（市場に出回る資金の回収）を実施する方針を示したことで、市場からは「金融引き締めに積極的」と受け止められました。これを背景に、米長期金利は前日終値1.77%から1.88%まで急上昇するなど、不安定な動きを見せたことで世界株式市場の重しとなりました。
一方で、1月28日に世界で時価総額トップのアップルが2021年10-12月（第1四半期）決算で過去最高の売上高1,239億ドル（前年同期比＋11％）を記録しました。この結果は、市場予想平均1,191億ドル（Bloomberg調べ）を大きく上回っただけでなく、半導体不足で悪化したサプライチェーン危機に対する警戒感を和らげることにも繋がりました。アップルの株価は週間で4.9％上昇し、世界株式市場を支えました。
米企業決算については、これまで市場予想を上回る企業が大半を占めているものの、各国の金融引締め懸念やウクライナ情勢の緊迫化などの悪材料を打ち返せていません。こうした状況もあり、来週2月1日のアルファベット、2日のメタ（旧フェイスブック）の決算発表は非常に注目を集めています。ただし、これまでの好決算の流れから、どちらかと言えば市場予想を上回った時の上値余地より市場予想を下回った時の下値余地の方が大きいと考えています。
こうしたリスク材料をしっかり認識した上で投資判断やポジション作りを行いましょう。
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